脱炭素社会を目指し日本の関連企業が共同必要！そのかじ取りは環境省

トヨタ自動車は電動車につかう車載電池の増産や研究開発に、投資するとニュースが報道されております。

　トヨタ自動車は7日、2030年までに電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）といった電動車につかう車載電池の増産や研究開発に、1兆5千億円を投じると発表した。EVで1台あたりの生産コストのうち3割を占めるという電池のコストを、半分にすることもめざすという。

出典：https://news.yahoo.co.jp/articles/c11497802396a8b1f03f58f02fb98a427972a3e8

トヨタ自動車は電気自動車（EV）の電池の増産や研究開発に投資を行い、コストを半分にする


電気自動車（EV）の問題点

電気自動車（EV）は電池そのものより、インフラが追いついていないと思います。
日本は、脱炭素社会を目指す方向づけであるが、
これは、一企業だけの問題でないと思います。全車メーカーの問題のはずである。
車社会そのものを、脱炭素社会のインフラ作りが必要になってくる、つまり国家事業でないのだろうか？
かじ取りは、環境省なのだろうか。


信号の待ち時間で電気自動車へ給電

2017年4月に走行中給電できるシステムを開発していたのである、

東京大学大学院の研究グループは東洋電機製造、日本精工と共同で、道路に敷設したコイルから電気自動車のインホイールモータに直接、走行中給電できる「第2世代ワイヤレスインホイールモータ」を開発した。
会場には実車およびコイルを展示。担当者は、「路面コイルから車体への給電効率は、現時点で90％程度まで達している。主に高速道路での使用を想定しているが、市街地で信号待ちの時間に給電する、といったケースも考えられる。路面からの給電によりバッテリーの容量を小さくすることができ、軽量化も可能。コスト面でも大きなメリットがある」と説明していた。

出典：https://gazoo.com/column/daily/17/04/30/

国は、このようなシステムを早く実用化し、コスト的に安く手軽に乗れる電気自動車（EV）が脱炭素社会の入り口ではないだろか？


ネットでの電気自動車（EV）についての意見のまとめ